［ニューヨーク　４日　ロイター　BREAKINGVIEWS］ - 米アップル(AAPL.O)が大型の合併・買収（Ｍ＆Ａ）に消極的なスタンスを再考している兆候がさまざまな形で表れている。

今後は恐らく、動画制作会社やゲームソフトメーカーの買収がｉＰｈｏｎｅ向けサービスの拡充に役立つかもしれない。
クックＣＥＯは前月、動画ストリーミングサービスへの参入とオンラインゲームサービス、クレジットカードの発行を開始すると発表。
発表イベントにはハリウッドのスターたちが招かれたが、詳細に乏しく総じて迫力に欠けた。

アップルに対しては１０年以上前から、同社の変革を促すような大型Ｍ＆Ａが必要だとの指摘があった。対象としては
パームブランド、テスラ(TSLA.O)、ウォルト・ディズニー(DIS.N)、ソニー(6758.T)、フェイスブック(FB.O)、タイム・ワーナー、ネットフリックス(NFLX.O)などの名前が挙がってきた

そのうちネットフリックスなど一部企業は実際に役立ったかもしれないが、多くは悲惨な結果を招いていただろう。

https://jp.reuters.com/article/bv-column-apple-idJPKCN1RH0SO