ちなみにファン人口が1000万人の大台を割った翌々年の2015年には、老舗のパチンコメーカー2社が倒産
(※そのうち1社は破産→消滅)しているが、これに当てはめるとホール軒数が大台を割った翌々年の2021年
には再びどこかが……と予想したくなるだけに、リストラで済めば御の字といったところだろうか。

　ただでさえ業界にとって厳しい状況のまま突入した2020年だったが、旧規則機の撤去やオリンピック開催に
よる行政の負担を軽減するための新台入替自粛など、当初から明るい話題はなかったというのが現実。
そこに輪をかけたのが、全く想定していなかったコロナ禍だ。まず2月に開催が予定されていた大手メーカーに
よる数万人規模の動員が見込まれていたファンイベントが延期、その後に中止となり、また中国で部材を
製造していた多くの新機種が販売計画の見直しを強いられた。

　そして国内での感染が拡大するなか3月には自治体からの要請で一部地域のホールが週末を中心に休業、
4月上旬からは緊急事態宣言発令によって書き入れ時のゴールデンウィークを含め全国でほぼ全てのホールが
約1か月に渡って休業するという、これまでにない事態になったことはパチンコファンならずとも周知のことだろう。

　とはいえ足並みが揃わない業界だけに一部のホールは営業を強行し、結果として業界全体に対するバッシン
グに?がってしまった。東日本大震災後、当時の東京都知事の発言によってパチンコが大バッシングを受ける
ことになったが、一連の騒動をあるホール団体の関係者はこう振り返る。

「根も葉もない感情に任せた発言でしたが、実際にそれで打撃を受けたのは間違いありません。行政は世論に
敏感ですし、集客面でダメージが大きかった広告宣伝規制なんかはまさにそのおかげのようなものでしたから」(
関東地方のホール団体関係者)