中国に本拠地を置くゲーム会社『miHoYo』のオンラインゲーム『原神』が、想像以上の売上を叩き出していたことが明らかに。以前から指摘されてきたことではあるものの、やはり“買い切り型”のゲームはどんどん下火になっていくのだろうか。

モバイルアプリに関するデータなどを提供しているアメリカの『Sensor Tower』は、「原神」の売上が30億ドル（約3,900億円）を突破したと発表。同タイトルのアクティブユーザーが前年と比べて増加傾向にあることなどから、2022年後半には40億ドル（約5,200億円）に達する可能性があることも示唆していた。

そんな「原神」は、一時期『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド』（BotW）との類似性が指摘され、“パクリ”などと批判されたことも。しかし「BotW」は全世界累計2,655万本の販売本数で、ソフトのみの単純計算で約2,000億円の売上。つまり「原神」に圧倒的な敗北を喫している。

もちろん「BotW」は権威ある「ゲームオブザイヤー」（GOTY）をいくつも受賞した、歴史的な名作だ。ただ、逆に言えば、そんな“神ゲー”ですら、「原神」の売上には届かないということ。やはり買い切り型のゲームでは、売上に限界があるのかもしれない。

以前からオンラインゲーム業界は、「基本無料」の都度課金型ゲームに舵を切っていたが、そのシステムはさまざま。たとえば「原神」は日本のソーシャルゲームなどでも一般的な、“ガチャ”を中心とした課金システム。この場合、プレイヤーの課金額がゲーム内での優位性にほぼ直結する。

一方でFPSやMOBAといった競技性の高いゲームも、最近は「基本無料」が一般的になってきたが、こちらは課金額が優位性に直結しない。FPSでいえば『Apex Legends』や『VALORANT』などが有名だが、基本的にプレイヤーは武器の見た目などを変える“スキン”を買うために課金することになる。

そして、どちらの課金システムでも共通することだが、月やシーズンごとに一定額を課金する「サブスクリプション」のような集金方法も一般的。「基本無料」でユーザーを集めて、できるだけ広い層に課金してもらうことが、最近のビジネスモデルのトレンドなのだろう。

昨今は動画共有サイトでの「ゲーム実況」がますます盛んになっているため、なおさらコンテンツが“盛り上がっているように見せる”ことが大事。とくにプレイヤー同士がマッチングするゲームなどは、プレイヤー人口の多さがゲームの面白さに直結するため、「基本無料」で入口を広くした方が有利だ。

さらにSNSなどが発達した現代では、1人用ゲームでも「みんながプレイしているかどうか」を気にするユーザーが少なくないという。もしそれが正しければ、「買い切り型」のゲームはより一層不利になっていくだろう。

ひょっとしたら1人用のRPGなども、「基本無料」が当たり前の時代が来るかもしれない…。

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