「ゲーム障害」の実態や関連要因を全国調査した報告書が発表

ゲームに気持ちを奪われすぎていないか。前よりもゲームにのめり込んでいないか。そんなゲームによってもたらされる影響を、研究者や医師で作るゲーム障害調査研究会が調べた「ゲーム障害に関する全国調査報告書」が10月4日に発表された。小中学生で2％程度、全体で1％程度の障害疑い率となり、委員会では「無視できるものではなくゲーム障害の対策は求められると言える」と指摘した。

今回の調査では、日本在住の外国籍を除く10歳から59歳の5000人を無作為抽出によって選びアンケートを実施。2913票の有効票を得た。その結果を元に、IGDT-10尺度に基づいた「常にゲームのことを考えている」、「ゲームができないとイライラする」、「以前の趣味よりもゲームをすることを選ぶ」といった9項目のうち、5項目が該当した者を障害疑いがあると判断した場合、子供票で1.9％、うちeゲームのプレイヤーなどビジネスユーザーを除いた子供票では1.6%にゲーム障害疑いが見られた。大人は0.8％でビジネスユーザー除外でも0.7%、回答者全体で0.9%、ビジネスユーザー除外で0.8％のゲーム障害疑い率となった。
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