https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20181205-00252651-toyo-bus_all
一般家庭もそうだが企業も金がなければ極端な話、破綻してしまう。そんな企業の財務健全性を示すのがネットキャッシュだ。
現預金と短期保有の有価証券の合計額から、有利子負債と前受金を差し引いて算出する。企業の実質的な手元資金であり、これが多いほど財務的な安全性が高い。

 東洋経済オンラインは約3700社以上の上場企業のネットキャッシュを割り出し、上位500社をランキングにした。
例年同時期に同じ内容のランキングを公表しており、その最新版となる。それぞれの企業の直近本決算をベースにしている。
1位はソニーの1兆4178億円。直近の2018年4〜9月期連結決算では過去最高益をたたき出した。
ゲーム事業や音楽事業が好調で、今2019年3月期の業績予想は過去最高益を見込んでいる。当面は安定した高水準の利益が見込まれ、今後はさらにキャッシュを積み上げることが予想される。

 2位は昨年に引き続き、信越化学工業の1兆363億円。塩化ビニル樹脂、半導体シリコンウエハで世界首位、ケイ素樹脂、フォトレジストなどの材料も手がける化学メーカーだ。
足元での半導体市況の不透明感が高まっており、シリコンウエハの採算悪化懸念もあるが、ここ数年は主力事業が毎年1000億円以上の純利益を出すなど、手元資金が潤沢になってきている。

 3位は任天堂の9879億円。2012年3月期や2014年3月期は数百億円レベルの赤字を出したが、今年も新型の家庭用据え置き型ゲーム機「Nintendo Switch」がヒットを続けている。
12月7日に発売予定の『大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL』など大型タイトルにも注目が集まっている。当面は安定した高水準の利益が見込まれ、今後はさらにキャッシュを積み上げることが予想される。