[] 2017/10/01(日) 19:39:33.15 ID:C9yWWCaO0(1/18) AAS
7月22日、ついに日本でも「ポケモンGO」が配信開始となりました。週末には人々が街のいたるところでスマホを掲げてポケモン収集に興じる光景が見られましたが、
株式市場では急騰していた任天堂(7974)が一転投られる展開となり、「ポケGO相場」でつけた最高値の半値程度まで下げています。
ゲームの人気ははたして今後も続くのか、あるいは一瞬のブームで終わってしまうのかは市場関係者の意見も分かれるところですが、
刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」では他メディアとは少し違った切り口で、「ポケモンGOの闇」に光を当てています。

ポケモンGOに振り回された株式市場任天堂の株価は倍増から半値戻しへ

「ポケモンGO」は米国のベンチャー企業、ナイアンティック・ラボ(Niantic Labs)が開発・配信・運営を行い、グーグルが配信のインフラと地図情報サービスを提供する米国発のゲームです。

もちろんポケモンは日本のキャラクターであり、任天堂が32％を出資する株式会社ポケモン(The Pokemon Company)がライセンスを管理しています。

ですが、任天堂に対する「ポケモンGO」への期待は大きすぎました。
米国やオーストラリアで配信が開始された7月6日からわずか7営業日で株価は2倍に急騰し、7月19日には一時3万2700円に達しました。

ところがその後、任天堂が得る収益は株式会社ポケモンの持ち分利益だけであることが知られるところとなり、
22日には任天堂自身が「発表済みの今期(2017年3月期)業績予想に織り込み済み」とIRしたことから、株価は急落してしまいました。

そもそも日本における携帯ゲーム、スマートフォン・ゲームは、どんどん高額アイテムを購入しなければ勝てない仕組みで、
一部ユーザーが高額課金することにより高収益を上げる「狩猟型」のビジネスモデルです。

「ポケモンGO」は室内に1人で籠ってのめり込むスタイルではなく、野外に出て歩きながらポケモンをつかまえていくスタイルで、少なくとも健康的です。
「ポケモンGO」でもアイテム販売はされていますが、必ずしもお金をかけなければ勝てないというモデルではなさそうです。

今後、「ポケモンGO」がビジネスとしてどのように発展していくのか、どのような経済効果を及ぼすのか、あるいは一瞬のブームで終わってしまうのかなどは、注目したいところです。

外部ﾘﾝｸ:zasshi.news.yahoo.co.jp
ダイヤモンド・ザイ 7月31日(日)15時55分配信