今や米マイクロソフト（以下「MS」）、ソニー、任天堂といったゲーム最大手企業が、3社とも定額制ゲームサービスを提供している。この中では一見すればMSのXbox Game Pass（以下、「ゲームパス」）が最も順調に推移している印象があるが、長期的には持続可能ではないとの分析が発表されている。

ゲーム業界の市場調査会社DFC Intelligenceは、最近のMSの収益に、ゲームパスがあまり貢献していないようだと指摘している。

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最近ゲームパスで無料配信が始まった『ペルソナ4 ザ・ゴールデン』にしても、DFCのオフィスでは何人かがNintendo Switch版を20ドル（日本では税込1,980円）で買ったとのこと。40時間以上も楽しめるなら20ドルなんて大したことない、というわけだ。

つまり、ゲームパスほど多くのゲームを提供すると、MSにとっては支出が大幅に増えるばかりか、本来は売れるはずだった製品版の売り上げという「確立した大きな収入源」を手放さなければならなくなる、と分析されている。

それに対して任天堂の「Nintendo Switch Online」（以下「スイッチオンライン」）は、料金がさほど高くないが、サービス内容もそれにあわせて、ファミコンほかレトロゲームに加えて（拡張オプションの「+追加パック」コースでは）『マリオカート8』や『とびだせ どうぶつの森』などの追加コンテンツを提供しているに過ぎない。

このあり方が、任天堂のハードウェアとソフトウェアの販売というビジネスモデル全体を強化しているとのこと。『マリオカート8』と『とびだせ どうぶつの森』はそれぞれ4800万本と4000万本をフルプライスで販売しており、つまり2本だけでゲームパス1年以上の収益を上げていると推定されている。
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